学費と支援制度のご案内

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学費について

1. 入学金

200,000円

2. 年間費用

授業料
諸経費
550,000円(月約45,833円)
(月約16,666円)
教材費
暖房費
施設設備費
実験実習費
バス協力費
30,000円
30,000円
30,000円
50,000円
60,000円
小計 750,000円(月約62,500円)

その他費用

旅行積立金
昼食費+おやつ代
月額/ 5,000円
月額/10,000円

※旅行積立金は海外研修などに参加するための積立になります。
(未使用分は卒業時にお返しします。)
※近隣事情により、昼食は学校が一括して購入しています。

入寮希望者の方へ
入寮希望者は別途寮費が必要です。
月曜夜〜金曜朝まで宿泊。朝-夕食込みで年650,000円
詳しくは学生寮の紹介を御覧ください。

3. 入学時に必要な物品について

規定服(制服)約45,000円
生徒災害傷害保険約2,340円(3年間)
学校指定のジャージ上下約15,000円
ジャズパンツ約6,500円
タップシューズ約10,000円
ジャズスニーカー約7,000円
浴衣約6,000円

上記のはご自身でお持ちの方は購入の必要はありません。
他に、授業選択により油絵具やアクリル絵の具の購入が必要になります。
上記の金額は前年度の入学生の購入金額を参考にしています。

4. その他諸費用・預かり金について

預かり金は、保険・医療費・学校指定以外の校外学習費、その他、個人物品の購入の際、その都度の手間を軽減するために学校でお預かりするものです。初回学費納入時に20,000円をお納め下さい。未使用分は卒業後、返金いたします。

本校で使用できる支援制度について

給付(返済不要)や無利子の奨学金(要返済)まで、ニーズに合わせて利用することができます。

[1] 高等学校等就学支援金 月額最大24,750円

本校の学生は、国が定める「高等学校等就学支援金」の支給を受けることができます。支給基準は保護者全員の「道府県民税・市町村民税所得割額」が50万7,000円未満の世帯となります。基本支給額は118,800円で、道府県民税・市町村民税所得割額に応じて、最大297,000円までを受けることができます。(表参照)
支給される就学支援金は、授業料と相殺されます。

保護者全員の道府県民税・市町村民税所得割額年間就学支援金支給額
0円297,000円
1円~85,500円未満237,600円
85,500円~257,500円未満178,200円
257,500円~507,000円未満118,800円
507,000円以上0円
ただし、すでに高等学校等に在籍しこの制度を利用していた場合や、高等学校等を卒業している場合は、支給を受けられないこともあります。 詳細は文部科学省HP をご覧ください。

[2] 奨学金制度 月額最大30,000円

私立高等学校等の生徒に対しては、様々な奨学金制度があり、各都道府県が実施している貸与制度を利用することによって、保護者の学費負担を大きく軽減することができます。詳しくは各市町村の『学務課』に相当する機関にお問い合わせください。
このシミュレーションでは、例として、和歌山県奨励金貸与制度の通学生3万円(無利子)を使用しています。

支援制度を利用した世帯別学費シミュレーション

皆様からの質問で多い、年間学費などの必要経費を月額に直したお金の計算をしました。
※このシミュレーションでは、月額での算出を行っていますが、学費納入は年一括及び2回分納になります。
※このシミュレーションでは子ども2人の4人家族をモデルとしています。また実際の支給額は、ご家庭の状況によって異なります。

世帯例①
道府県民税・市町村民税所得割額の合算額 非課税世帯
(年収250万円未満程度)

世帯例① 年収250万円未満程度

世帯例②
道府県民税・市町村民税所得割額の合算額 257,500円未満世帯
(年収590万円未満程度)

世帯例② 年収590万円未満程度

世帯例③
道府県民税・市町村民税所得割額の合算額 507,000円未満世帯
(年収910万円程度まで)

世帯例③ 年収910万円程度まで
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